金融商品には、預金や保険、株式、投資信託などさまざまな種類があります。当然ながら契約内容が変わってきます。

金融商品に一度も関わったことがないという人はほとんどいないのではないでしょうか。

株式やFXを購入したことはなくても、銀行の定期預金や積立てを利用している人はかなりいるはずです。また、自動車を持っている人は自動車保険、住宅購入経験のある人は火災保険や地震保険など、何らかの保険に加入している人がほとんどでしょう。

金融商品は、ときにリスクを背負うものでもあります。契約時に内容を正しく理解した上で契約を結ぶ必要があります。大切な資産を守るためには、普段から契約に対する基本的な姿勢を習慣化して、賢く契約を結ぶようにしましょう。

今回は金融商品の紹介から、日常に取り入れられる契約に対する姿勢についてご紹介します。

なぜ契約にかかる姿勢を習慣化する必要があるのか

代表的な金融商品には、預金・保険・株式・FX・債権・投資信託・REITが挙げられます。

目的やリスクは、商品によって大きく異なります。預金のように元本が保証されているものもあれば、株式やFX、REITのように資産が目減りしてしまう可能性のある商品も少なくありません。

しかしながら、金融商品は目には見えず、また規定も細かいため、曖昧な理解のまま安易に契約を結んでしまう人が多いのも事実です。

適当な姿勢で契約を結んでしまうと、後々になって後悔したりトラブルに発展するする可能性があります。

そのようなことがないように、次の章から紹介する、さまざまな習慣を日ごろから身に着けておきましょう。

オンライン契約を過信しすぎない

最近は、ネットバンクやネット証券の活躍が目立ちます。実店舗を設ける必要がなく、少ない人手でまかなえるため、金利や手数料が魅力的な数字で設定されています。

しかし、目先の金利や手数料だけを考えて契約を結ぶのはいささか危険です。オンラインサイトで契約を交わす場合、基本的に担当者から説明がないまま自己責任で契約を完了してしまうため、重要な事実を漏らす可能性があります。その結果、後で取り返しのつかない損を被ってしまうこともあります。

オンラインで手軽だからこそ、契約内容は十分に確認するようにしましょう。またカスタマーサポートサービスが整っているかどうかも事前に確認しましょう。

もし自信のない方はリスクを考えて、実店舗のある会社との契約を検討してみるのも一案です。不慣れな方や高齢の方の場合、多少手数料等に違いがあっても、誤解から発生するリスクや、確認のための時間負担を軽減することができます。

契約書面はポイントを絞って確認する

「金融商品販売法」では、金融商品販売業者が購入者に対して説明する義務を定めています。

もし説明を行わない担当者や、おざなりな説明を行う担当者がいれば、それは法律違反にあたるので、きちんと説明してくれる担当者を選ぶようにしましょう。

契約説明の段階でよくあるのは「何となく担当者の説明を聞いたけど、面倒くさくてほとんど聞き流してしまった」ということです。金融商品の知識が乏しい人や、反対に契約に慣れている人ほどおろそかなる傾向があります。

ただし、きちんと聞き取りたいところですが、長い説明や約款を聞いていると集中力が途切れやすくなるのも事実。そのような場合でも、少なくとも以下のようなポイントは必ず確認しておきましょう。

・金融商品の基本的な仕組み

・お金が支払われる場合と支払われない場合(主に保険商品)

・元本割れのリスクや追加支払いはどの程度生じるのか

・手数料や報酬はどの時期にどの程度発生するのか

・解約条件の有無と内容

契約を結ぶときには、契約書の重要事項にマーカーを引く習慣をつけておくと、締結後も内容を忘れることがありません。

即決せずに複数の商品を比較する

営業担当者のセールストークに流されて、金融商品を即決してしまう人もいますが、これも後悔する可能性があります。

また即決してしまうと、営業担当者に「簡単に契約を結んでくれる人」と思われ、その後も資産形成の役に立たない商品をすすめられることがあるかもしれません。信用することはあっても、頼りきってしまわないよう注意しましょう。

例えいいと思った商品でも、その場では即決せずに、他社や他の商品と比較してから決定する習慣をつけることが大切です。これは金融商品に限った話ではありません。

契約後も定期的に見直す

契約後は、ただ放置されていたりしませんか?

大きく資産価値が変わる株式はもちろん、保険や預金などの契約も定期的に見直す習慣をつけましょう。ライフスタイルの変化や新しい商品の登場で、他のプランに乗り換えた方がいい場合もあります。

半年、少なくとも年に1回は契約内容を見直すようにするといいでしょう。

最後に

いずれも金融商品だけではなく、他の商品でも応用できる契約時の姿勢についてご紹介しました。

金融商品は特に慎重に契約を交わす必要があるものです。契約に対する基本的な姿勢を習慣化していないと、いざ本契約となったときに慌ててしまうので、普段から意識しておくようにしましょう。